小児科・内科循環器内科アレルギー科胃腸内科
医療法人 いのクリニック
埼玉県熊谷市箱田1-12-24
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TEL: 048-528-8300

クリニック案内

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アクセス

  • 電車
    ・JR東日本高崎線 熊谷駅よりバスで8分
    ・秩父鉄道本線 熊谷駅よりバスで8分
    (バスの場合)西箱田停留所下車 徒歩2分

医院名
医療法人 いのクリニック
院長
井埜 利博
住所
〒360-0014
埼玉県熊谷市箱田1-12-24
診療科目
  • 小児科
  • 内科
  • 循環器内科
  • アレルギー科
  • 胃腸内科
電話番号
048-528-8300
FAX番号
048-526-3900

インフルエンザ

クリニックでは、インフルエンザ予防接種の予約を受付けております。

  1. 6か月以上の小児および成人
  2. 小児は2回接種になります。自費負担です。
  3. 65歳以上の高齢者(一部公費負担があります)
  4. 慢性疾患(糖尿病や喘息)をお持ちの小児及び成人は必ず行いましょう
インフルエンザ脳炎などの合併症のハイリスクとなります。積極的にインフルエンザワクチンを接種しましょう。

インフルエンザQ&A

インフルエンザってこわいの?

インフルエンザってこわいの?

インフルエンザは12月から2月頃に発生する代表的な冬の風邪症候群に分類されるウイルス感染症の一つです。しかし通常の風邪と異なり、老人では肺炎などを合併し、また乳幼児では脳炎、脳症を合併すると死亡率が極めて高いため、最近ではその治療、予防に関して再び注目されています。
インフルエンザの症状は39~40度の高熱、咽頭痛、頭痛、関節痛、全身倦怠感などの全身症状が強く、その後数日して咳、痰などの呼吸器症状や嘔吐、下痢などの胃腸症状を伴うこともあります。また高熱が5~7日間続くこともあります。潜伏期は2日前後と短いのが特徴です。インフルエンザには、Aソ連、A香港型およびB型の3種があり、それぞれによって症状も異なります。たとえば、B型では胃腸症状が強いなどの傾向があります。1999年の厚生省からの報告では、たった3ヶ月間で集計された0歳から60歳までのインフルエンザ脳炎、脳症217例のうち5歳以下の乳幼児が占める割合は179例(82.5%)、死亡例58例のうち50例(86.2%)でした。このことはまぎれもなく5歳以下の乳幼児では老人と同じくハイリスクであると言えます。さらにこれらの死亡例の中に予防接種を行っていたものは1例もありませんでした。
治療としては根治的な治療法はありません。アスピリンなどの解熱剤はライ症候群という脳症を起こす危険性がありますので使用しない方がよいでしょう。最近、抗ウイルス剤(塩酸アマンタジン、ザナミビール)が開発され注目されています。アマンタジンはA型、ザナミビールは、両型に有効と言われていますが、発症より2-3日以内に投与しないと効き目がありません。しかしこれらの薬剤を使用することにより症状は軽くなりますが、脳炎、脳症の発症が減少したという報告はありません。従って今のところ確実な方法はワクチンによる予防であると考えます。ワクチンは1994年の予防接種法の改正で対象疾患から外されてから脳炎、脳症の症例数が増加し、近年再び積極的に行う様に指導されています。このワクチンでは終生免疫は得られませんので毎年、10月末~11月半ばの流行前に1回ないし2回行わなければなりません。特に65歳以上の老人、5歳以下の乳幼児、その他基礎疾患を持った小児、成人などは脳症や脳炎等のハイリスクですので、ワクチンを積極的に行う必要があります。皆さんもワクチンを積極的に受けることを心がけて下さい。

インフルエンザワクチン接種は何回?

13歳以上はインフルエンザワクチン接種を1回に

厚生省の公衆衛生評議会・感染症部会は18日、本人の希望や医師の判断があれば13歳以上は、インフルエンザワクチンの接種回数を1回にしてもよいなどとする今冬のインフルエンザ総合対策をまとめた。65歳以上の高齢者は1回接種で十分な抵抗力がつくことが厚生省の研究でわかり、65歳未満でも海外の知見があるため。厚生省ホームページなどで来月から配布をはじめるQ&Aに盛り込む。また、予防接種により健康被害が疑われる事例が発生した際、接種見合わせなどの行政対応を厚生省に助言する「予防接種専門家諮問グループ」を新設する。
予防接種の回数はこれまで通り2回を原則とするものの、13歳以上は1回でもよいとする。神谷斎国立療養所三重病院院長を主任研究者とする厚生省研究班の研究で65歳以上の高齢者は1回の接種でも十分な有効性があると国内知見がわかったため。65歳未満の接種回数については現在国内で研究中だが、本人が希望したり毎年きちんと予防接種を受けている人などは一回でもよいことをQ&Aで具体的に示す。回数の見直しは厚生省の中央薬事審議会が4月に決めていたもので、都道府県にはすでに通知、周知徹底を依頼した。(メディファックス 平成12年10月19日号 一部略)